企業がSNSで公式アカウントを開設する場合、ターゲットとなるユーザー層に合わせた情報発信を行うことが重要です。そのためには、国内のSNSユーザー数や各SNSの特徴を理解する必要があります。そこで本記事では、主要SNSに加え近年注目を集めている新興SNSも含めた、国内のSNS状況をまとめました。
主要SNSユーザー数一覧
こちらの記事では、主要SNSであるLINE、YouTube、X（旧Twitter）、Instagram、Facebookの国内および世界ユーザー数に加え、LinkedIn、Pinterest、TikTok、Threads、Blueskyといった注目度の高いSNSのユーザー数も一覧でまとめました。各SNS企業（プラットフォーム）が公開したりメディアで公表した時点、かつ弊社により確認した時点の情報に基づいております。また、当記事は今後も更新していく予定です。
※MAU：Monthly Active Usersの略、月間アクティブユーザー数で1か月に1回以上利用があったアカウント数。
※MDU：Daily Active Usersの略、1日あたりのアクティブユーザー数で1日に1回以上利用があったアカウント数。
| SNS | 国内ユーザー数 | 世界ユーザー数 |
|---|---|---|
| LINE | MAU9,700万（2024年3⽉末時点） | 台湾のMAUは2,200万 タイのMAUは5,600万 （2024年3⽉末時点） |
| Youtube | MAU 7,120 万（2023年5時点） ※18歳以上 | 利用者数20 億以上（2025年3月時点） |
| X （旧Twitter） | MAU6,700万（2024年11月23日時点） | MAU 5億7,000万人（2024年11月23日時点） |
| 約6,600万以上（推定） ※2024年6月開催のカンファレンスより | MAU 20億以上(2022年第3四半期決算発表会より） | |
| MAU2,600万（2019年7月時点） | MDU27億人以上（2021年第1四半期決算発表会より） ※MDU：アプリの1日の利用者数 | |
| TikTok | 3,320万（2024年2時点） ※TikTok Liteを含む | MAU 10億以上（2021年9月27日時点） |
| 登録ユーザー1,050万（2024年8月時点） | 登録ユーザー5億5,300万（2025年2月6日時点） | |
| 400万以上（2024年9月時点） | 世界200の国と地域で、10億人以上に利用されている。（2025年3月時点） | |
| Threads | 公表無し | 1億5,000万以上（2024年4月24日時点） |
| Bluesky | 公表無し | 3,000万人（2025年1月時点） |
ここからは、各SNSの国内ユーザー数と特徴をまとめております。
LINE（ライン）
LINEの国内ユーザー数：MAU9,700万（2024年3⽉末時点）
LINEヤフー社の公式ナレッジブログ「LINEキャンパス」によると、2024年3月末時点でのLINEの月間アクティブユーザー数（MAU）は9,700万人に達し、日本の人口の約7割以上が利用していることが公表されています。
＞＞参考： LINEキャンパス ＿ 「LINEってどんなアプリ？」
LINEの特徴と国内ユーザーの傾向
2023年10月1日、Yahoo!とLINEは統合され、新たに「LINEヤフー株式会社」が発足しました。詳細は割愛しますが、Zホールディングスを存続会社とし、LINE、Yahoo!、Zホールディングス傘下のZ Entertainment、Zデータを含む5社が合併した形となります。
特徴：
LINEは、個人やグループ間でのチャット機能を備えたコミュニケーション型SNSです。国内では連絡手段として広く普及しており、LINEヤフー社が「ライフプラットフォーム」と称するほど、日常生活に浸透しています。
他のオープン型SNSとは異なり、LINEの会話内容は第三者に公開されることがありません。基本的な機能は無料で利用できますが、チャット画面で使用できるスタンプなど、一部の機能は有料となっています。
ユーザー層：
LINEヤフー社の公式情報サイト「LINEキャンパス」によると、LINEのユーザーは10代から60代まで幅広い年齢層に分布しており、特に偏りはありません。中でも、60代以上の利用者が他のSNSと比べて多く、国内での普及率の高さが際立っています。
＞＞参考： LINEキャンパス ＿ 「LINEってどんなアプリ？」
利用傾向・その他：
連絡ツールとして広く普及しているLINEは、アプリに通知が届くと、多くのユーザーがすぐにメッセージを確認する習慣があるため、発信したメッセージの既読率が高いとされています。
一方で、企業アカウントが情報を発信する際には、メッセージを届けるため「友だち」登録を増やす必要があるという課題があります。
LINEの海外ユーザーに関する情報
国内での利用が広く知られているLINEですが、実は世界で約230の国と地域でサービスを提供しており、特に台湾やタイなどのアジア地域を中心に利用者を拡大しています。
台湾では、LINEは人口の約90%（MAU 2,200万）に利用される主要なコミュニケーションアプリとして定着しています。さらに、タクシー配車サービス「LINE GO」などの関連サービスも展開し、利便性を高めています。
また、タイでは人口の約80%以上（MAU 5,600万）がLINEを利用しており、フードデリバリーや食料品配達、タクシー配車が可能な「LINE MAN」などのサービスも提供されています。
＞＞参考： LINEヤフー株式会社＿ 海外における事業展開
YouTube（ユーチューブ）
YouTubeの国内ユーザー数：7,120 万（2023年5月時点）
2023年5月時点で、YouTubeの国内月間アクティブユーザー数（MAU）は7,120万を超えたと発表されています（対象：18歳以上）。この数値には18歳未満のユーザーは含まれていないため、実際の利用者数はさらに多いと考えられます
＞＞参考： Think with Google_ 2023 年の YouTube 視聴はますます多様に —— テレビデバイスで月間 3,800 万、ショート動画も前年度より加速（2023年10月）
YouTubeの特徴と国内ユーザーの傾向
特徴：
YouTubeは、インターネット上で動画コンテンツを共有できるSNSプラットフォームです。ユーザーは、投稿された動画を鑑賞するだけでなく、自身の映像も手軽に公開できます。
動画は最長12時間のものを投稿でき、テレビのような横長の画角の映像が主流ですが、日本では2021年7月から「YouTube ショート」というTikTokのような縦長動画で最長60秒のコンテンツも作成投稿できるようになりました。
動画配信者は「ユーチューバー」と呼ばれ、魅力的な動画コンテンツを投稿し、広告収入などを得ているユーザーもいます。視聴者は「スーパーチャット」などの機能で、ユーチューバーに投げ銭をすることも可能で、ユーチューバーの収入源となっています。
また有料サービス「YouTube Premium」もあり、視聴中の広告が一切表示されないなどのサービスもあります。
ユーザー層：
YouTubeは若年層の利用をイメージしやすいですが、公式発表によると、45歳〜64歳のユーザーが2,680万を超えており、幅広い年齢層に利用されているとのことです。
＞＞参考： Think with Google_ 2023 年の YouTube 視聴はますます多様に —— テレビデバイスで月間 3,800 万、ショート動画も前年度より加速（2023年10月）
総務省の「令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（令和6年6月21日掲載）」によると、YouTubeは10代〜40代で90％以上の高い利用率で、50代でも85％以上ということで若者層から大人層まで利用されていることも分かります。
＞＞参考： 総務省_ 総務省ー「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」令和6年6月21日
・10代：94.3％
・20代：97.2%
・30代：97.1％
・40代：92.0％
・50代：85.6%
・60代：66.3％
利用傾向・その他：
インターネット回線に接続可能なテレビが2019年頃から増えたことも影響し、コネクティドテレビ（Cnnected TV、CTV）（※）によるYoutubeの視聴が伸びています。
Googleのマーケティングブログ「Think with Google」の発表によると、2021年3月時点で、日本国内の月間2,000万人以上がテレビ画面でYouTubeを視聴しているとのことです。これにより、スマートフォンだけでなく、テレビの拡張コンテンツとしてYouTubeを利用するケースも増えていることがわかります。
（※）「コネクティドテレビ」：参考＿Otonal＿コネクテッドTVとは？5年で8倍！急成長の広告市場規模も解説
＞＞参考： Think with Google （2021年6月）
「テレビでYouTube」が月間 2,000 万に急成長中ーーコネクテッドテレビ広告、スマートニュースやパナソニックはこう使った。
YouTubeの海外ユーザーに関する情報
プラットフォームとして世界レベルであることが分かるのは、「数字で見るYouTube」と題した報道向けプレスリリースによると、YouTubeは現在、世界100カ国以上で提供され、80以上の言語にローカライズされています。
また、YouTubeのCEOであるニール・モハン氏が紹介するコンテンツによれば、2025年3月時点で、YouTubeは全世界で20億人以上のユーザーに利用されていることが明らかにされています。
＞＞参考： YouTube Official Blog – YouTube for Press
X（旧：Twitter）（エックス（旧：ツイッター））
X（旧Twitter）の国内ユーザー数：MAU6,700万（2024年11月23日時点）
日本国内のX（旧Twitter）の月間アクティブユーザー数（MAU）は6,700万人（2023年の平均）、加えて1日1回以上利用する日間アクティブユーザー数（DAU）は4,000万人（2023年の平均）と公表されています。
＞＞参考： @XcorpJP- 「X Corp. Japan 株式会社」への社名変更のお知らせ（2024年11月23日）
X（旧Twitter）の特徴と国内ユーザーの傾向
2022年10月にイーロン・マスク氏がTwitter社を買収し、2023年7月には社名がTwitter（ツイッター）からX（エックス）へと変更されてから、機能やサービスの改変が積極的に進められています。
特徴：
X（旧Twitter）は、140文字以内の短文を投稿できる、リアルタイム性の高いSNSです。タイムラインは基本的に時系列に沿って表示され、他者の投稿をリポスト（リツイート）できるため、拡散力が高いのも特徴です。
有料サブスクリプションサービス「X Premium（プレミアム）」（旧 Twitter Blue）の利用で、投稿したテキストを30分以内であれば編集できるようになったり、文字数が25,000文字で投稿でき、かつ認証バッジ（公式マーク）が得られるようになります。
ユーザー層：
X（旧Twitter）は2008年の日本語版サービス開始から15年が経過し、ユーザー層は若者層から徐々に大人層へと変化していると考えられていますが、総務省の「令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（令和6年6月21日掲載）」によると、20代が81.6%と最も多く、次いで10代が65.7%、30代が61.0％、40代が47.3％となっており、若者層を中心に利用されているようです。
＞＞参考： 総務省_ 総務省ー「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」令和6年6月21日
・10代：65.7％
・20代：81.6%
・30代：61.0％
・40代：47.3％
・50代：37.0%
・60代：19.6％
利用傾向・その他：
X（Twitter）では、手軽に参加できる「フォロー＆リポスト（リツイート）キャンペーン」が拡散力の高さから多くの企業アカウントで活用され、SNSマーケティングの主要手法の一つとなっています。
また、匿名性の高いアカウント名・ユーザー名が多いことから、リアルタイムで本音を発信する文化が根付いており、最新の情報や口コミを検索するツールとしての利用も広がりを見せています。
一方で、匿名性を活かした率直な投稿や情報の拡散は、誤解や炎上を招くリスクも伴います。そのため、企業アカウントの運用においては、投稿内容に細心の注意を払い、適切な発信を行うことが重要です。
X（旧Twitter）の海外ユーザーに関する情報
2024年11月に発表されたリリースによると、X（Twitter）の利用者数および利用時間が世界で過去最高を更新したと発表されています。
最新のデータ（2024年第二四半期）では、全世界の月間アクティブユーザー数（MAU）は5.7億人、日間アクティブユーザー数（DAU）は2.51億人と報告されています。
＞＞参考： @XcorpJP- 「X Corp. Japan 株式会社」への社名変更のお知らせ（2024年11月23日）
Instagram（インスタグラム）
Instagramの国内ユーザー数：推定6,600万（2024年6月時点）
正確な数字は公表されていませんが、2024年6月に開催された公式セミナーイベント「House of Instagram Japan 2024」において、日本法人代表の味澤氏が、約2倍以上増加したことを記すグラフを発表しています。以前2019年に発表された3,300万の2倍ほどに達したということは、約6,600万のユーザー数が推定されます。
＞＞参考：
「House of Instagram Japan 2024」2024年6月より（プレゼン動画）
Instagram マーケティング JP （@FBBusinessJP）X（Twitter）· 2024年7月26日投稿
Instagramの特徴と国内ユーザーの傾向
2012年4月に当時のFacebook社（現、Meta社）に買収されて以降、画像や動画を中心としたビジュアルコミュニケーションをメインとしたSNSとして成長を続けています。また、運営会社であったFacebookは、2021年10月に社名をMetaに変更しました。InstagramとFacebookはMeta社傘下のサービスです。
＞＞参考： Meta・メディアギャラリー＿創業者、会長兼CEO マーク・ザッカーバーグ
特徴：
Instagramは、画像や縦長動画（リール）によるビジュアルコミュニケーションに特化したSNSです。
投稿文（キャプション）は2,200文字まで可能で、投稿後も編集できます。ハッシュタグは1投稿あたり30個設定でき、静止画像は最大20枚投稿できます。
動画ライブ配信機能の「インスタライブ」では最大4時間のリアルタイム動画配信も可能です。さらにショップ機能は、企業アカウントが投稿した画像や動画からユーザーが直接商品ページへ遷移できるなど、ユーザーが興味を持った商品などにシームレスに出会える環境づくりを進めています。
2023年7月から18歳以上のクリエイター向け有料サブスクリプションサービス「Meta認証（Meta Verified）」が日本でも開始されました。このサービスでは、FacebookとInstagramのアカウント認証バッジ（公式マーク）の付与や、なりすまし対策となる保護サービスなどが利用できます。
ユーザー層：
Instagramの公式ニュースブログによると、2019年6月公表時点で日本国内ユーザーの57％が女性、43％が男性でした。このデータから、女性ユーザーが多いイメージが強いInstagramでしたが、近年はユーザー層の多様化がさらに進んでいることが推察されます。
＞＞参考：Meta ニュースルーム－_ Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破（2019年06月07日）
総務省「令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（令和6年6月21日掲載）」によると、10代〜20代の利用率は70％以上で、30代が68.0％と若者層がボリュームゾーンということがわかります。また40代・50代の利用率が同調査のX（Twitter）よりも高く50％以上になっています。
＞＞参考： 総務省_ 総務省ー「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」令和6年6月21日
・10代：72.9％
・20代：78.8%
・30代：68.0％
・40代：57.2％
・50代：51.7％
・60代：22.6％
利用傾向・その他：
Instagramは、「インスタ映え」や「映える」といった言葉を生み出すほど、おしゃれでスタイリッシュな写真の共有が主流のプラットフォームでした。しかし近年では、スライド機能を活用した知識系コンテンツの投稿が増え、ファッションに限らず、経済や投資などライフスタイル全般に関する情報発信が活発になっています。そのせいか、「タグる」と表現されるハッシュタグ検索の利用も広がり、目的に応じた情報収集のツールとしての側面がより強まっています。
さらに、24時間で自動消去されるストーリーズでは、アーカイブ機能を利用することでコンテンツを保存できるほか、アンケートや質問、絵文字スライダーなど、ユーザーとのコミュニケーションを促進するスタンプ機能の利用が拡大しています。
加えて、TikTokのようなショート動画「リール」機能は、2020年8月の公開以降、継続的に改善が進められ、最大180秒（3分）までの動画投稿が可能になりました。これにより、Instagram上での動画コンテンツの活用もさらに広がっているようです。
Instagramの海外ユーザーに関する情報
親会社であるMeta社から、正式なユーザー数について最新の情報は公表されていません。
2022年第3四半期決算発表では、世界でInstagramの月間アクティブユーザー数が20億人を超えたと公表しています。
ちなみに、最新の2024年第3期四半期決算発表では詳細な数値は述べられておらず、ユーザー数が引き続き増加している旨を発表しています。
＞＞参考：Meta – Financials – Quarterly Earnings
「Third Quarter 2022 Results Conference Call（2022年第3四半期決算発表会）」
「Third Quarter 2024 Results Conference Call（2024年第3四半期決算発表会）」
Facebook（フェイスブック）
Facebookの国内ユーザー数：2,600万（2019年7月時点）
2019年8月に前フェイスブックジャパン代表の長谷川氏が退任前のインタビューで、国内の月間アクティブユーザー数は2,600万と公表していました。それ以降、最新の国内ユーザー数の公表はありません。
＞＞参考： CNET Japan（2019年07月08日）
Facebookの特徴と国内ユーザーの傾向
2021年10月に社名であったFacebookからMetaに変更され、Facebookはサービスブランド名となりました。InstagramとFacebookはMeta社傘下のサービスです。
＞＞参考： Meta・メディアギャラリー＿創業者、会長兼CEO マーク・ザッカーバーグ
特徴：
Facebookは実名登録制を採用しているため、比較的マナーのある利用文化が根付いています。
ユーザーは学歴やキャリアなどの情報を設定することで、共通点を持つ友達や知人を見つけられ繋がることができるプラットフォームとして、SNS黎明期に大きな話題となりました。 2020年からは、自社オンラインショップへ誘導できるショップ機能が日本でも利用可能になっています。
通常の投稿文は最大6万文字まで入力でき、投稿後も編集可能です。さらに、「いいね」ボタンには様々な種類があり、感情を表現しやすいのもエンゲージメント機能の特徴です。 また、Instagramと連携することで、リール（ショート動画）などのコンテンツを双方に同時に投稿できるようになっています。
ユーザー層：
SNSの先駆者ということもあり、国内のユーザー層は大人世代以上の利用率が高いようです。総務省の「令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（令和6年6月21日掲載）」によると、ボリュームゾーンは30代〜50代で、最も多いのは30代44.4%で、最も少ないのは10代の10％でした。
＞＞参考： 総務省_ 総務省ー「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」令和6年6月21日
・10代：10.0％
・20代：28.1％
・30代：44.4％
・40代：39.3％
・50代：32.6％
・60代：18.9％
利用傾向・その他：
1投稿で掲載できる文字数や画像数の詳細な数値は発表されていませんが、投稿可能な最大文字数と画像数が主要SNSの中でも多く、文章には見出しや改行ができるため、読みやすくボリューム感のあるコンテンツが投稿できます。
そのため企業アカウント「Facebookページ」の多くはブログや会報誌のように活用したり、また海外への発信を兼ねて商品紹介や、社会活動などの投稿をする企業アカウントが見うけられます。
また機能の一つである「Facebookグループ」は、共通の趣味や関心を持つユーザーが集まり、メンバー同士で交流できるコミュニティの場として活用できるのが特徴です。
＞＞参考：Meta－ ビジネスセンター「Facebookグループについて」
Facebookの海外ユーザーに関する情報
日本ではユーザー数の伸び悩みを感じるところですが、海外での利用は圧倒的に多く、2021年4月28日にリリースされた「2021年第1四半期決算発表会」によると、Facebookのアプリの1日の利用者数は27億人を超え、2億以上の企業が顧客にリーチするためにFacebookのツールを利用しているそうです。
ちなみに、Meta社は2024年第1四半期以降、Facebookを含む個別のSNSサービスのユーザー数の公表を理由は不明ですが中止しているようです。
その代わりに、Metaが提供するプラットフォーム全体をファミリーアプリとして（Facebook、Instagram、WhatsApp、Messengerなど）、全サービスの総合ユーザー数を発表するようになりました。
＞＞参考： Meta Investor Relations－ First Quarter 2024 Earnings Call Transcript
TikTok（ティックトック）
TikTokの国内ユーザー数：3,320万（※TikTok Lite含む、2024年2時点）
2024年9月に開催されたウェビナーで、日本国内におけるTikTokとTikTok Liteを合わせた月間利用者数が合計3,320万人以上に達していると発表していました。
これは、2019年1月末時点で発表された月間アクティブユーザー数（MAU）950万人と比較すると、大幅な成長を遂げていることが分かります。
＞＞参考：ITmedia マーケティング＿ TikTokはコミュニケーションプラットフォームとして2019年の日本でどう進化するか（2019年02月05日 ）
＞＞参考：
TikTok for Business－TikTok Academy
【アーカイブ配信】【プラットフォームアップデート】TikTokの進化と国内消費の変化とD2C業界
TikTokの特徴と国内ユーザーの傾向
特徴：
TikTokは、15秒から10分までのショート動画を投稿・視聴できる、動画コンテンツを軸としたSNSプラットフォームです。各投稿には、他のユーザーからコメントや「いいね」などのリアクションが可能で、動画を通じたコミュニケーションが活発に行われています。
おすすめ画面には、そのユーザーの興味関心を独自のシステムで察知し表示されるため、フォロワー数が少ないアカウントにも様々なユーザーにリーチできるチャンスがあると言われています。
2023年にリリースされた「TikTok Lite」はTikTokの視聴専用アプリです。そのため、「投稿しなければアカウントが停止されるのでは」といった不安を感じることなく、ユーザーは見るだけでも気軽にコンテンツを楽しむことができます。
また「TikTok Lite」には、アプリの利用に応じてポイントを貯める仕組みがあり、貯まったポイントはTikTok上でのギフティング（投げ銭）やPayPayポイントなどに交換可能です。動画視聴そのものがイベントのように楽しめる点も、ユーザーを惹きつける特徴の一つです。
ユーザー層：
10代から20代のいわゆるZ世代が主なユーザー層といわれていますが、2023年12月公開のTikTokの公式ブログでは、ボリュームゾーンの年齢層が上がり、ユーザーの平均年齢が36歳と公表しています。
＞＞参考：TikTok For Business ブログ＿ エンタメコンテンツにはもはや欠かせない存在に：データが実証したテレビとTikTokの親和性 （2023年12月22日）
また、総務省の「令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（令和6年6月21日掲載）」によると、10代が70％、20代が52.1%と多く、次いで30代が32％という利用率です。
＞＞参考： 総務省_ 総務省ー「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」令和6年6月21日
・10代：70.0％
・20代：52.1％
・30代：32.0％
・40代：26.8％
・50代：25.4％
・60代：13.0％
利用傾向・その他：
TikTokでは、話題のテーマや音楽に合わせたダンス動画がバズる傾向にありますが、最近ではライフハックや実用的な情報を発信する動画も増えています。特に、動画や写真に音声解説を加えた知的コンテンツが人気を集めています。
企業アカウントも同様に、TikTokのトレンドを取り入れた動画構成や音楽を活用し、社員が登場するダンス動画やエンタメ要素を盛り込んだ投稿を行うなど、「おすすめ」フィードに表示されやすい工夫をしている傾向がみられます。
TikTokの海外ユーザーに関する情報
Bytedance社（TikTok）の2021年9月27日のプレスリリースによると、世界での月間アクティブユーザーが10億に達したことを公表しています。また、サンフランシスコに本社を置くデータ解析会社のSensor Tower社によると、2020年4月時点でApp StoreとGoogle Playで世界中で20億回以上ダウンロードされているとのことです。
＞＞参考：
TikTok ニュースルーム＿10億人の皆様に、ありがとうございます！！！（ 2021/09/27）
Sensor Tower_TikTok Crosses 2 Billion Downloads After Best Quarter For Any App Ever
Pinterest（ピンタレスト）
Pinterestの国内ユーザー数：1,050万（2024年8月時点）
2024年09月26日公開の日経クロストレンドのインタビューにて、来日していた米Pinterest CEOのビル・レディー氏は、2024年8月時点で、日本のユーザー数が1050万人を突破したことを公表しています。
＞＞参考：日経クロストレンド－ Pinterestが日本で急成長 買い物エンゲージメント4.1倍の裏側
Pinterestの特徴と国内ユーザーの傾向
Pinterestは、2008年にアメリカでサービスを開始したビジュアル検索SNSです。2014年に日本ではサービス開始しました。
特徴：
Pinterestは、画像収集・共有をメインとしたSNSです。 コミュニケーションが主軸のSNSが多い中、ユーザーは個人のアイディアや知識を収集するキュレーション型のSNSです。
ユーザーは、インターネット上の好きな画像を「ピン」と呼ばれるブックマーク機能で保存・共有します。
従来のSNSは発信される投稿がある程度タイムリーに流れていくイメージですが、画像を収集しストックする利用方法なので、投稿されて時間が経ったものも閲覧されるチャンスがあります。 また、画像に外部リンクを貼付することで、ワンクリックで情報元へアクセスできるのも利便性の高い点です。
ビジネスアカウントでは、動画のアップロードと自動再生が可能で、商品紹介などにも活用されています。
ユーザー層：
既存ユーザーの世代別などの割合は公表されていませんが、下記の2021年04月に公開されたCNET Japaの記事では、Z世代と呼ばれるユーザーが前年比で50％増加し、男性が48％、ミレニアム世代が36％増加したことも公表しています。
＞＞参考：CNET Japan- コロナ禍に「Pinterest」が急成長した理由–前年比で利用者1.6倍、料理レシピ探しにも （2021年04月15日）
Pinterestの海外ユーザーに関する情報
2025年2月6日にリリースされた2024年第4四半期の業績発表で、全世界の月間アクティブユーザー数（MAU）は前年比11%増加し、5億5,300万人になったことを発表しています。
＞＞参考：Pinterest・Press releases－ Pinterest Announces Fourth Quarter and Full Year 2024 Results, Delivers First Billion Dollar Revenue Quarter（February 6, 2025）
LinkedIn（リンクトイン）
LinkedInの国内ユーザー数：400万以上（2024年9月時点）
LinkedIn社、営業マネジャー鈴木氏の2024年9月の投稿にて、Linkedin登録者数が400万人を突破した旨を伝える投稿がありました。また、Linkedin社のWebサイトでの公式情報では400万以上を表す「4M＋」と掲載されています（2025年3月時点）。
＞＞参考： LinkedInプレスルーム－About Us
＞＞参考： LinkedIn・営業マネジャー鈴木 基規氏の2024年9月投稿より
LinkedInの特徴と国内ユーザーの傾向
2003年にサービスを開始し、2016年12月には米マイクロソフト社の傘下に入りました。2011年10月から日本語でのサービスを開始しています。
特徴：
LinkedInは、実名制のビジネス特化型SNS です。ユーザーが自身の学歴や職歴を登録することで、関連する人脈を広げることができます。特に、個人の転職活動 や 企業の採用活動 に活用されており、双方にとって有益なプラットフォームとなっています。
また、ホーム画面に表示される 「つながりの提案」 や 「類似するその他のプロフィール」 から、他のユーザーにリクエストを送り、積極的にネットワークを広げることも可能です。
さらに、LinkedInには 有料のサブスクリプションサービス「Premiumプラン」 があります。個人向け・企業向けそれぞれに適したプランが用意されており、特に企業向けプランは採用活動や営業支援に役立ちます。
＜有料プラン4種＞
Premium Business
Sales Navigator
Recruiter Lite
LinkedInラーニング
＞＞参考：LinkedInヘルプ ＿ 無料のLinkedInアカウントとLinkedIn Premiumアカウントの違いについて
利用傾向・その他：
ビジネスに軸をおいているSNSで、個人は自己プロフィールと経歴を公開し、企業は社会活動や採用情報を発信することで、個人と企業、個人間のビジネス交流のプラットフォームとして普及しています。
LinkedInの海外ユーザーに関する情報
Linkedinは、世界200の国と地域に10億人以上のユーザーがいると、LinkedinのWebページのプレスルームで公開されています（2025年3月時点）。
＞＞参考： LinkedInプレスルーム＿About Us
Threads（スレッズ）
Threadsの世界ユーザー数：1億5000万以上（2024年4月24日時点）
Threadsの日本単独での国内ユーザー数は、現時点では公式発表されていません。
Meta社は2024年4月24日に、2024年第1四半期についてのリリースを公式X（Twitter）アカウントで投稿しており、Threadsの世界での月間アクティブユーザー数（MAU）は1億5,000万を超えていることを発表しています。
ちなみに上段のFacebookでも触れていますが、Meta社は2024年第1四半期以降、個別のSNSサービスのユーザー数の公表を中止しているようです。
その代わりに、Metaが提供するプラットフォーム全体をファミリーアプリとして（Facebook、Instagram、WhatsApp、Messengerなど）、全サービスの総合ユーザー数を発表するようになりました。
＞＞参考：
Meta Investor Relations－First Quarter 2024 Earnings Call Transcript
（2024年第1四半期決算発表会）
Meta Newsroom （@MetaNewsroom）2024年4月25日投稿より
Threadsについて
主要SNSのFacebookとInstagramを傘下にもつMeta社が、2023年7月にThreadsのサービスを開始しました。また、2021年10月に社名であったFacebookからMetaに変更され、Facebookはサービスブランド名となりました。ThreadsもInstagramとFacebookと同様に、Meta社傘下のサービスです。
特徴：
Meta社が開発したテキストベースのリアルタイムコミュニケーションを主軸としたソーシャルメディアアプリです。X（旧Twitter）の代替えを狙ったとされています。
最大500文字までの投稿が可能で、リンク、写真、動画、GIFなども追加できます。また2025年1月24日に予約投稿ができるようになるなど、アップデートは続いており、さらに機能拡充を進めているようです。
Threadsのアカウントを開設するには、Instagramのアカウントが必要で、両者を連携させる必要があります。Instagramアカウントを持っていない場合は、まずはInstagramのアカウントから作成しなければなりません。ただし、この連携により、既存のプロフィール情報やフォロワーを引き継げるため、Threadsをスムーズに始めることができるという利点もあります。
一方で、Meta社のSNSアプリ同士を連携せずに、独立したアカウントで利用したいと考えるユーザーも一定数存在します。こうしたユーザーにとっては、Instagramとの連携がThreads利用のハードルとなる可能性があり、今後のユーザー数の伸びにどのような影響を与えるか、引き続き注視していきたいところです。
＞＞参考：Meta Newsroom＿ Introducing Threads: A New Way to Share With Text
Bluesky（ブルースカイ）
Blueskyの世界ユーザー数：3,000万人（2025年1月時点）
Blueskyの日本単独での国内ユーザー数は、現時点では公式発表されていません。
2024年2月に招待制が廃止され、誰でもアカウント登録が可能になったことを受け、世界でのユーザー数は徐々に増え続けているようです。世界でのユーザー数が2024年2月23日には500万を超え、2025年1月29日には3000万人に達したことを公式Blueskyアカウントで発表しています。
＞＞参考： Bluesky（@bsky.app）
2024年2月23日投稿
2025年1月29日投稿
Blueskyについて
Blueskyは、元Twitter社CEOのジャック・ドーシー氏が立ち上げたSNSです。X（旧Twitter）やThreadsと同様に、テキストを中心としたコミュニケーションを主軸としています。
特徴：
Blueskyは分散型SNSであり、中央サーバーによる一元管理ではなく、複数のサーバーで分散管理される仕組みを採用しています。また、「ATプロトコル」に対応しているため、ユーザーが自分のデータを自由に管理でき、異なるサービスへの移行が可能です。例えば、Blueskyで得たフォロワーや投稿データをそのまま他のSNSへ移行することができます。
投稿に関しては、最大300文字のテキスト投稿が可能で、画像は最大4枚まで添付できます。また、現時点では広告が表示されておらず、タイムラインにはユーザーの投稿のみが表示されるシンプルな構成です。さらに、「いいね」やコメント、リポスト、引用ポストといった機能を活用して、他のユーザーと交流することができます。
2024年には機能アップデートがつづき、ダイレクトメッセージ（DM）や、動画も投稿できるようになりました。現時点では、非公開アカウント（鍵アカウント）や予約投稿などができないため、今後も期待したいところです。
＞＞参考： Bluesky（@bsky.app）
2024年5月23日投稿（ダイレクトメッセージ（DM）機能について）
2024年9月12日投稿（動画の投稿が可能に）
まとめ：各SNSのユーザー数と特徴をふまえて公式アカウントを開設しましょう。
SNSには、マス広告ではリーチしにくいユーザー層が存在します。そのため、企業が効果的に情報を発信し、顧客との接点を築くには、自社に適したSNSアカウントの開設が欠かせなくなりました。
公式SNSアカウントを開設する際は、ターゲット層やコミュニケーションの方法を明確にし、各SNSのユーザー特性や文化を理解した上で、最適なプラットフォームを選ぶことが重要です。
SNSの国内ユーザー数は、公式発表の頻度が限られているため、正確なデータを得るのが難しい状況ですが、本記事では公開情報のリリースなどをもとに随時更新を行う予定です。
当ブログがSNS運用の参考になれば幸いです。
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